Lelee Sobieski

部長が無断欠勤した。

会社を休むことなんて全くなかったのに、朝来てみたら、いない。

外出しているわけでもない。きっと病院じゃない、携帯なくしんたんだよ、同僚はそういう。

昼になっても来ない。夕方になると、さすがに皆がいぶかり始めた。

五時もまわろうかという頃、部長からメールが来た。

なんでもない、いつものメールだ。案件について。

どこから送っているのか、不思議に思ったが、あえて事務的に返信した。

しばらくして、同僚が「○○の案件、手伝おうか？」とやって来た。

対応が早い。さっき、部長にメールの返信でお願いしたばかりだ。部長、さすが。

帰る途中、役員がじろじろとこちらを見ている。なんだろう。

次の日。部長は来ない。

しかしメールは来る。今日のメールは変だ。出し主は、部長ではない。でも部長宛のメールだ。

間違えてこちらに送ってきたのだろうか。いや、宛先は部長になっている。転送なのか。

よく内容を見ると、いま私が担当している案件だ、気を利かして転送したのか。

しかしそのしばらく後、別の人からの部長宛のメールも来た。

さっきの人とは食い違うことを言っている。めちゃくちゃだ。

かと思えば、その件に関して、会社をしばらく休むからと部下がメールを送っている。

しかし部下にもちゃんとそのメールが回っているらしく、休みをずらしたようだ。

食い違っていたさっきのメールの人々も、結果としては妥協したようだ。メールを互いに見たのかもしれない。

さらに日は過ぎる。部長は来ない。

淡々と、転送されるらしきメールが、自分に関連しそうなものだけやってくる。

部長は全く姿を見せないし、自分で何かメールを書いたりもしない。本当にいるのかもわからない。

なにかのルールで自動的にメールが転送されているだけのような気さえする。

でも、以前より、部全体の仕事の進みがいいみたいだ。

みんなが自然と相手のことを考えて調整できるようになったようだし、

食い違っていても、相手のメールが部長から転送されてくるので歩み寄るしかない。

だってそこには部長がもういないのだから。存在はあるが、実物がいない。

部長は、たぶんどこかにいる。でも、メールを転送しているだけだ。実際はいないようなものだ。

ただ、部長という役割はまだそこに残っているし、誰も代わりをしていない。

部長は空気になった。いるけど、いない。Bucho Air。

それで前よりうまくいく。

部長ってなんだろう。

東日本大震災の被災地で、がれきの撤去作業をしていた仙台市太白区の男性（４７）が、缶切りなどが付いた「十徳ナイフ」を持っていたことで、警察官の職務質問を受け、銃刀法違反容疑で約３時間にわたり事情を聴かれた。男性は「被災地の実情を無視した捜査権の乱用」として１９日、警察庁などに公開質問書を提出し、説明を求めた。

　男性と弁護士によると昨年１０月９日午後４時ごろ、仙台市若林区の畑でがれきを撤去中、東京から派遣されている警視庁の警察官から「そのがれきをどこへ持っていく」と職務質問を受けた。

　がれきから金属類を持ち去り売りさばく者が周辺にいることを知っていた男性は、地権者の許可を得ていることを説明し、乗ってきたトラックの中を見せた。

男性は「地元の者が何もしないのは申し訳ない」とボランティア組織を通さず１人で休日に作業していた。

　警察官は車内のバッグを勝手に開け、刃渡り８・７センチのナイフが付いた十徳ナイフを見つけ「これは駄目」と指摘。銃刀法は８センチを超える折り畳み式の刃物を正当な理由なく携帯することを禁じている。正当な理由がないと判断した警察官は、男性を宮城県警仙台南署に同行させ、午後８時まで事情聴取した。

　男性は震災時、車で営業の仕事中で、津波にのまれる直前に逃げた。家族や自宅は無事だったが、食料や水に困る経験をした。災害がまた起きる場合に備え、乾パンや財布などと一緒に十徳ナイフを持ち歩いていた、と説明した。結局、十徳ナイフは任意提出し、署員は「運が悪かったと思って、あきらめて」と告げた。

　男性は犯罪者扱いに納得できず仙台南署に抗議すると、同署は１２月、「書類送検しない」として十徳ナイフを返却。「犯罪は成立するが、前科がなく、正業に就き、携帯していた状況が平穏」と説明したという。

　警視庁と警察庁に公開質問書を提出した男性は「被災地で持っていた十徳ナイフを防災用具と認めないのはおかしい。警視庁の人たちは行方不明者捜索など大変な任務を続けているのに」と残念がった。警視庁と宮城県警は取材に「個別事案の具体的内容はコメントを控えたい」と説明した。

　十徳ナイフをめぐっては都内で２０１０年以降、職務質問を受けて書類送検された男性２人が、違法な職質で精神的苦痛を受けたとして国家賠償を求めて提訴。１人が東京弁護士会に人権救済を申し立てた。

　【職務質問の対象】　警察官職務執行法第２条１項で規定。罪を犯し、または犯そうとしていると疑われるだけの異常な挙動など、相当な理由のある者、または犯罪について知っていると認められる者と定めている。